医師、弁護士と並んで三大難関国家資格と言われる「公認会計士」。ここでは、社会的地位の高さはもちろん、収入面、将来性など様々な角度から「公認会計士」の魅力を紹介していきます。
- ますます拡がるビジネスフィールド！
- 公認会計士の魅力の１つとして「安定性」・「将来性」が挙げられます。公認会計士の主要業務の一つである監査業務は、公認会計士にのみ許された「独占業務」であり、日本の資本市場の健全な発展を担う社会的インフラとして、必要不可欠なものだからです。
また、「会計」は企業の規模・業種にかかわらず、必ず必要となるスキルであるため、監査業務をはじめ、ビジネスフィールドは多岐にわたり、企業の健全な発展のためにも「会計」のプロフェッショナルである公認会計士の社会的ニーズは高いと言えます。
さらに、近年の公認会計士を取り巻く環境として、①企業のグローバル化に伴う国際財務報告基準（IFRS）の導入、②上場企業（有価証券報告書提出義務企業）に対する内部統制監査（J-SOX）の義務化など、公認会計士としてのさらなる業務の広がりを見せています。
- 三大難関国家資格！
- 公認会計士は、医師や弁護士と並び三大難関国家資格と言われています。公認会計士は会計のプロフェッショナルとして企業の健全な経済活動を支える役割を担っており、その業務は、監査、財務、経理、税務など多岐にわたります。
特に、公認会計士の主要業務である監査業務は、医師の医療行為や弁護士の裁判行為と並んで、公認会計士のみに許された「独占業務」とされています。
また、資格取得後に登録をすることで税理士・行政書士として活躍することもできます。
- 高い平均年収！ 1,100万円！
- 会計のプロフェッショナルとして、クライアントに対して高度な専門知識を提供する公認会計士には、その対価として高い報酬が支払われます。大企業の平均年収が600万円程度であるのに対し、公認会計士は1,000万円以上の年収を得ることができるのも魅力の1つです。
また、公認会計士が提供する専門知識は勤務年数に応じて増加·蓄積されるのが通常であることからすれば、「年齢」ではなく、「勤務年数」が重要な評価尺度と考えらるため、早く合格するほど収入面でも有利と言えます。- ※1 国税庁平成21年「民間給与実態統計調査」における従業員1,000人以上の会社
- ※2 厚生労働省平成22年「賃金構造基本統計調査」における従業員1,000人以上の会社の公認会計士・税理士平均年収（本文中の平均年収には、公認会計士のほかに税理士も含まれていますが、両資格とも大きな開きはないと言われているため、ここで紹介しております。）
- 実力勝負の世界！
- 公認会計士の世界には、男女の格差はありません。会計士として実務の世界に一歩踏み出せば、そこから先は会計士としての実力勝負の世界です。給与面や昇進のチャンスなども、男女や年齢による格差なく平等に与えられます。
実際に、様々なビジネスフィールドで活躍されている女性会計士も多く、また、結婚や出産後も家庭や育児と両立できる環境も整えやすい職業です。 
